メーカーはどのように分類される?
メーカーはそれぞれが取り扱う製品によって分類されます。自動車メーカー・電機メーカー・食品メーカー・化粧品メーカー・化学品メーカーなど製品により様々な会社があります。
しかし、メーカーはこのようにジャンル分けがされていますが、近年はこの境界が曖昧になってきていると言えます。例えば、オンラインストアとして知られるアマゾンが音声による操作を可能にしたスマートスピーカーを作製・販売したり、通信業界として知られるソフトバンクがトヨタと連携して自動運転市場に参入したりするなど、業界の分野にとらわれない戦略が近年になって目立つようになりました。今後もこのような傾向が拡大することが考えられ、 会社それぞれがジャンルを飛び越えたモノづくりをしていくことが可能性としてあげられる でしょう。
生産方法や提供先によっても分類される
メーカーは取り扱う製品によってだけではなく製品の生産方法などによっても分類することができます。生産方法での分類では、会社がものづくりのどの段階に関わるかによって会社を比較することができ、 「素材メーカー」「加工メーカー」「自社生産メーカー」 の3つに分けることができます。素材メーカーとは、製品の原材料やもととなる素材を生産するメーカーのことで、鉄鋼メーカーや繊維メーカーなどが挙げられます。加工メーカーとは、素材メーカーで生産された素材を加工・製造・組立などすることで製品を作り上げるメーカーのことで、自動車メーカーや食品メーカー、アパレルメーカーなどが挙げられます。自社生産メーカーとは、素材の生産とそれを元にした製品の生産の両方を行うメーカーのことで、化粧品メーカーや医薬品メーカーなどが挙げられます。私たちが身近に感じる会社の多くは加工メーカーや自社生産メーカーに当たりますが、素材メーカーの中には圧倒的なシェアを誇り売上が安定している企業も存在し、それぞれに魅力や特徴があると言えます。
さらに、メーカーは製品を提供する相手先によっても分類され、「BtoB」「BtoC」の2つに分けることができます。「BtoB」とはBusiness to Businessの略で、会社から会社に製品を提供することを意味します。取引相手が企業になるため、売上が大きく安定しやすいと言う特徴が挙げられます。「BtoC」とはBusiness to Consumerの略で、会社から消費者に製品を提供することを意味します。トヨタやサントリー、花王などといった私たちの身近にある製品を扱う会社はBtoCに当たります。
メーカー全般の特徴
ここまでメーカーの分類について解説してきましたが、メーカー全般の特徴としては「モノ」を作っているという点にあり、作り上げた「モノ」の価値や性能が会社の評判やブランドに直結する点があげられます。ある意味シンプルとも言えるでしょう。さらに、商社やコンサルタントなどといったクライアントを相手にして案件に取り組む会社とは違い、モノを提供することがメーカーの仕事なので、そういった点からもメーカーの行っていることは単純であるとも言えるでしょう。
また、今はIoTの時代だと言われているとはいえ、私たちはモノがないと生活ができず、メーカーがなくなってしまうと今の生活が成り立たなくなってしまいます。そういった点から、メーカーでモノ作りに携わることは 私たち生活の基盤であると言え、そこからやりがいを得られる とも言えるでしょう。
ソニーの扱う製品やその特徴
最後に、筆者が内定を貰った企業であるソニーについて解説をします。ソニーは電機メーカーとして知られていますが、オーディオやカメラ・スマートフォン・ゲーム機など様々な製品を扱っています。また、これらのBtoC向け製品だけではなく、イメージセンサでも圧倒的なシェアを誇っています。現在、ソニーのイメージセンサは世界中で使われているスマートフォンのほとんどに採用されており、ソニーのイメージセンサを内蔵したソニーのカメラは高品質であるとして人気です。さらには、ソニーはこのイメージセンサを自動車に搭載することで自動運転の市場への参入にも挑戦していることで注目を浴びています。
ソニーの社風は自由で、垣根が低く、年功に関係なく意見が言いやすいことで知られています。ソニー設立時の目的として「自由闊達にして愉快なる理想工場の建設」とあるように、会社設立時から自由な社風は続いていることがわかります。また、入社してすぐの段階から責任ある仕事を任せられ、自分らしく仕事に取り組むことができることも特徴としてあげられます。
メーカーといっても会社は様々で、様々な分類をすることができることをお伝えしました。企業研究の際には、競合他社などの様々な会社と比較して特徴を捉える必要があります。今はアジアの会社も含めて様々な会社が製品を出している時代であるため、「その会社にしか作れない製品」というものはもはや存在せず、もっと体系的に会社の特徴を知る必要があります。単に似た製品を扱っている会社だけと比較するのではなく、今回のような分類を使って会社の特徴を知ると その会社の個性 を知ることができるかもしれません。
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