明治グループへのOB/OG訪問｜必要な知識と準備

明治グループとして

2010年9月14日に明治グループ再編に伴い明治ホールディングスが乳飲料、乳製品を担当する明治グループの親会社となりました。
本来なら明治ホールディングスを取り上げるところですが、乳製品・乳飲料にスポットを当てるため、明治グループを取り上げました。

企業概要

株式会社明治は明治グループの食品事業を担う企業として、牛乳、ヨーグルト、チーズ、アイスクリーム、チョコレート、栄養食品など、おいしさと栄養価値にこだわった商品・サービスを、赤ちゃんからお年寄りまであらゆる世代のお客さまに提供しております。
おかげさまで多くのお客さまに支えていただき、2016年10月に創業100周年を迎えた明治グループは、次の時代に向けて新たな歩みを進めております。
近年「食の安全」に対する社会的関心が高まり消費者の安全意識が高まる中、新たに明治ホールディングスを立ち上げ、従来の菓子・乳製品事業に加え、医薬品や健康食品、畜産薬など新たな事業領域の強化、海外進出にも積極的に取り組むなど、前進的でアクティブな事業展開を見せている明治グループ。
社員一同お客さまへの感謝の気持ちを常に抱き、新たな100年も研究開発をはじめさまざまな面でイノベーションの実現と挑戦を続けて常に一歩先を行く価値をご提案することで、お客さまの「健康な食生活」に貢献してまいります。

事業内容

理念体系
明治グループ理念体系は、「明治グループ」で共有し、お客さま、株主さまなどのステークホルダーに向け、「食と健康」に関わる事業を通して、企業価値の継続的な向上を図っていく「明治グループ」の姿勢を表現しています。
「明治グループ理念体系」は「グループ理念」「経営姿勢」「行動指針」の3本柱と、「企業行動憲章」で構成されています。

グループ理念
私たちの使命は、「おいしさ・楽しさ」の世界を拡げ、「健康・安心」への期待に応えてゆくこと。
私たちの願いは、「お客さまの気持ち」に寄り添い、日々の「生活充実」に貢献すること。
私たち明治グループは、「食と健康」のプロフェッショナルとして、常に一歩先を行く価値を創り続けます。

経営姿勢
明治グループの５つの基本
「お客さま起点」の発想と行動に徹する。
「高品質で、安全・安心な商品」を提供する。
「新たな価値創造」に挑戦し続ける。
「組織・個人の活力と能力」を高め、伸ばす。
「透明・健全で、社会から信頼される企業」になる。

行動指針
お客さまの、パートナーの、仲間たちの、「そばになくてはならない存在」であるために
お客さまと向き合って、お客さまから学ぶ。
先を見る勘を鍛え、先駆ける技を磨く。
仕事をおもしろくする、おもしろい仕事を創る。
課題から逃げない、やりぬく気概と勇気を持つ。
チームの可能性を信じ、チームの力を活かす。
こういった人材を明治グループでは欲しています。

企業行動憲章
私たち明治グループは、「食と健康」に関わる事業に携わる者として、その責任の重さを自覚しながら、企業として健全に発展していくことで、社会への責務を継続的に果たしていきます。
そのために、役員および従業員は、諸法令、国際的取り決め、社会規範、およびグループ各社の定める諸規程などを遵守し、高い倫理観のもと、公正かつ誠実に行動します。
お客さまとともに
私たちは、高品質で安全な製品・サービスや適切な情報の提供を通じて、お客さまの信頼と満足の獲得に努めます。
従業員とともに
私たちは、従業員の多様性や人格・個性を尊重するとともに、安全で働きやすい職場環境を整備し、コミュニケーションを重視した創造的で活力ある組織づくりに努めます。
取引先とともに
私たちは、公正・透明・自由な競争ならびに適正な取引を行い、市場における相互信頼関係を構築します。
株主・投資家の皆さまとともに
私たちは、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図るために、適切なガバナンス体制を整備し、運営するとともに、株主・投資家の皆さまと建設的な対話を行い、適時・適切な情報開示を行います。
地球環境とともに
私たちは、グループの事業が自然の恵みの上に成り立っていることを十分認識し、資源を守り地球環境との調和を図ることで、持続可能な社会づくりに努めます。
社会の一員として
私たちは、企業活動にあたって以下の行動をとり、社会への責任を果たします。
①　企業活動に関わるすべての人々の人権尊重に努めます。
②　各国・地域の法令遵守はもとより文化・慣習を尊重し、企業活動を行います。
③　良き企業市民として、地域社会との交流を深め、広く社会貢献に努めます。
④　お客さまなどに関する個人情報の厳正な管理を行います。
⑤　知的財産権の重要性を理解し、この保護に努めるとともに、不当な侵害・使用の排除を徹底します。
⑥　社会的な腐敗につながる不正行為には関与しません。
⑦　政治・行政との健全かつ正常な関係を保ちます。
⑧　市民社会の秩序や安全に脅威を与える反社会的な団体・個人に対しては、断固たる態度で臨みます。
私たちは、この憲章の精神を理解し、グループ内に広く周知徹底して、その実現に努めます。
万ーこの憲章に反する事態が発生した場合には、自らの責任でその解決に取り組み、原因究明・再発防止に努めるとともに、自らを含めて厳正な処分を行います。

過去3年間の売上/利益推移

これからは明治ホールディングスの、過去3年間の売上と利益推移をみていきます。データは下記のサイトを参照しましたが、営業利益率は計算した後で、端数を切り捨てしています。

【参考：https://finance.yahoo.co.jp/】

次年度の戦略

今後、大きく変化する経営環境下において、変化をチャンスに変え、国内外における競争優位を確固たるものにするためには、
①グループとして進むべき方向性を、ビジョンとして明確に示し、グループの強みを再認識するとともに、成長事業分野へ経営資源を積極配分する。
②明治製菓・明治乳業、それぞれの強みをさらに融合させ、既存事業の強化だけでなく、新たな価値創造についても、スピーディーかつダイナミックに実現しうる事業運営体制を構築することが必要不可欠と判断。環境変化を追い風（＝ビジネスチャンス）としうる強固な新経営体制の実現とさせて行きます。

2018年の明治グループに関するトピックス

2018年の明治グループに関するニュースをご紹介いたします。

北海道で生産復旧の動き広がる、トヨタは10日から順次再開

トヨタ自動車は北海道で震度７を観測した地震で操業を停止していた国内工場について、10日から順次稼働を再開させていく方針を明らかにした。電力供給の安定化に伴って、乳製品や電子部品など他の業種の企業でも生産復旧の動きが広がっている。
トヨタ自動車は北海道で震度７を観測した地震で操業を停止していた国内工場について、10日から順次稼働を再開させていく方針を明らかにした。電力供給の安定化に伴って、乳製品や電子部品など他の業種の企業でも生産復旧の動きが広がっている。
北海道電力の佐藤佳孝社長は８日の会見で、主力の苫東厚真火力発電所など同社のすべての発電所が緊急停止し、道内全域の約295万戸が停電となったことを謝罪した。
送電線や配電線の一部に被害が発生しており、復旧工事を進めているとする一方、他の電力会社からの供給や自家発電などを加えて電力確保に努めるとした。ボイラー内部の配管が損傷した苫東厚真発電所の復旧には１週間以上を要する見通しで、佐藤社長は計画停電回避に向けて道民に節電の協力を呼びかけた。

食品大手、売上げ堅調も原材料コスト増など響き10社が営業減益に　第1四半期

主要食品NBメーカー（平成31年3月期／上場売上高上位20社）の第1四半期連結業績は、売上高で16社が増収となったが、営業利益については原材料価格高騰や各種コスト増が利益を圧迫。
10社が減益となり、うち7社が2ケタ減益という厳しいものとなった。なお、今第1四半期から日本ハム、日清食品ホールディングスが国際財務報告基準（IFRS）を任意適用。味の素に続き、食品メーカーのIFRS移行が進んだ形だ。
売上高は全体的に好調に推移した。日本ハムは微増、明治ホールディングスは微減だったが、味の素は、製薬カスタムサービスが大幅増収となったことに加え、調味料、海外加工食品、海外冷凍食品の増収などが売上高を押し上げ5％増。7.2％増となった日本水産は主力の食品事業をはじめ全セグメントが増収。
8％増となった日清製粉グループ本社は、国内製粉事業における前年の小麦粉価格改定の影響やエンジニアリング事業での大型工事の進捗等が寄与した。
営業利益は、日清食品ホールディングスが44.9％増と突出した伸びを示し、売上高営業利益率も大幅に向上させた。売上収益が順調に伸びたことに加え、日本基準では特別損益に計上していた不動産売却益（約53億円）を計上したことが、営業利益を押し上げる一因となった。
営業利益が24.7％増となった日清製粉は、増収による利益拡大やコスト削減効果などにより製粉、食品、その他事業がいずれも増益となったこが寄与。
日清製粉グループ本社は、食品事業、その他事業の増収に伴う利益増やコストダウンをはじめとした収益向上施策が奏功した。ハウス食品グループ本社は、増収効果に加え、広告宣伝費等のマーケットコスト減少などが主因。
半面、今第1四半期で目立ったのが2ケタ減益の続出。日本ハムは食肉事業本部で各畜種の相場下落や飼料価格の上昇などにより同セグメント利益が28.7％減（約39億円減）となったことが響いたほか、関連企業本部水産事業の売上げ減、同乳製品事業のコスト上昇などが利益を圧迫した。
明治ホールディングスは主力の食品セグメントでの売上げ減、経費増などが要因。額は少ないものの医薬品の減益も響いた。マルハニチロは、魚価高や円安による調達コストの増加、タイバーツ高によるタイ事業の減益などが減益要因。伊藤ハム米久ホールディングスは、加工食品事業でのコスト上昇、食肉事業での粗利減、海外事業の減益などが影響した。
雪印メグミルク、森永乳業の大手乳業は、乳価改定の影響や原材料コスト等が増加。ニチレイについては海外関係会社の業績影響などによる加工食品事業の苦戦が主因となった。このほか、味の素（事業利益）は国内の冷凍食品、コーヒー類、海外冷凍食品の大幅減益が響いた形だ。
通期業績予想は別表の通り、20社すべてが増収予想。営業利益も16社が増益予想としていることから、第2四半期以降での巻き返しを狙う。なお、第1四半期の業績を受け、明治ホールディングスは第2四半期業績予想を収益とも下方修正している。

液体ミルク解禁、一部企業に慎重姿勢－市販までに１－２年との声も

乳児用液体ミルクの国内販売が解禁された。災害時の備えや女性の社会進出促進を意識して解禁した政府の意向とは裏腹に、国内乳業各社は販売開始を視野に入れるものの具体的な計画を示しておらず、一部には慎重な声もある。
新たな設備投資が必要になるほか、価格が割高で利用は外出時などに限定されるため、減少する乳児用ミルク需要のてこ入れにはならないと予想されている。
粉ミルクは沸騰させたお湯でミルクを溶かし、冷ます必要があるのに対し、液体ミルクは開封後そのまま飲ませられるのが魅力。外出時や移動中にお湯の入手方法を心配する必要がなく親の負担軽減につながる。安全な飲み水や哺乳瓶の確保が難しい災害時にも役立つ。
これまで国内では液体ミルクの規格基準が定められておらず製造や販売がされていなかったが、厚生労働省が８日に基準を定めた改正省令を施行したことで今後は可能になった。
しかし、国内各社がすぐに液体ミルクの販売を開始するわけではない。業界団体、日本乳業協会の難波和美広報部長は、安全性承認に向けた申請作業や工場の整備が必要なため、各社が製品の販売を開始するまでには最短で１－２年かかるとの見通しを示した。
ＪＰモルガン証券の角田律子アナリストは、政府は災害時の利便性を念頭において液体ミルクを解禁しており、「乳児用ミルクの総需要の増加に寄与するものではない」と指摘。
世界の乳児用ミルク市場でも液体ミルクは全体の１割ほどに過ぎず、新たな設備投資が必要なためメーカーにとっては負担になると話した。しかし、各社は「社会的な貢献という意味で対応せざるを得ない」とみている。
異なる製造設備が必要
明治ホールディングス傘下の明治や江崎グリコは液体ミルクの発売には前向きだが、販売開始時期は未定としている。明治広報担当の亀井朋久氏によると、今後商品設計に取りかかり、それを踏まえて投資計画を練る考え。さらに厚労省や消費者庁の承認が必要なため、申請の準備も進める方針だ。
江崎グリコ広報担当の青山花氏は、乳児が飲む製品のため通常の牛乳よりも細かい基準を満たす必要があり「異なる製造設備が必要」と述べた。
国内とは対照的に期待が高いのは輸出需要だ。自民党の勉強会「乳児用液体ミルクの普及を考える会」の自見英子事務局長は、乳製品は輸出の重点項目と位置付けられており、今後国内での製造・販売が始まれば液体ミルクもその対象になると述べた。
乳幼児用粉ミルクの輸出は増加傾向にあり、財務省の貿易統計によると、17年の輸出額は約80億円と10年前の約５倍に増えた。明治は７月、東南アジアを中心に粉ミルク事業の拡大を図るため、約120億円を投じて埼玉工場に粉ミルク用の製造棟を新設することを発表した。20年９月ごろの生産開始を予定している。
政府は原料の調達面でもメーカーを支援する方針。通常、粉ミルク原料の乳清（ホエイ）の輸入には、29.8％の関税とキログラム当たり425円の上乗せ額を支払う必要があるが、実際には安価に輸入品を確保するための関税割当制度により税率は10％まで引き下げられている。農林水産省によると、液体ミルク用ホエイの輸入もこの制度の対象とするよう今夏の税制改正要望で求める方針だ。
一方で製造・販売で先行している海外メーカーの製品の輸入には壁がある。自見氏によると、日本と欧米では添加物などの基準が異なるため、輸入するためには海外メーカーが日本の食品衛生法の規格基準に合った製品を製造することが必要になる。
さらに、世界保健機関（ＷＨＯ）が定める基準が日本でまだ法制化されていないことも海外メーカーにとって参入の課題となっている。ＷＨＯは母乳での育児を推奨しており、国際基準「ＷＨＯコード」で母乳代用品の宣伝やサンプルを配布したり、医療機関などを通じて製品を売り込んだりしないよう規定している。
欧州を中心に約50カ国で液体ミルクを販売しているネスレは、日本には参入しない方針。ネスレ日本広報担当の細川得央氏によると、同社はグローバル企業としてＷＨＯコードに沿って活動しており、同コードの制約を受けない日本企業との競合では不利になる。
同氏は「参入は難しいと考えている」と話した。同社は94年から95年にかけて日本で粉ミルクを販売していたが、ＷＨＯコードが競争上の課題となり撤退している。

乳酸菌・乳飲料業界の動向

乳製品業界ではここ近年、健康志向の高まりを受けて、明治の大ヒット商品「R-1」シリーズに代表される『機能性ヨーグルト』やコラーゲン入りヨーグルトなど、健康維持・プラスアルファの効能を持つ乳製品の開発がトレンドです。
また、少子高齢化は牛乳や粉ミルクの消費量低下を招きましたが、逆に高齢者層が乳製品に慣れ親しみ、多少高価でも高品質のものを購買するシニア層・大人向けに市場が拡大するなど新たな局面を迎えています。高齢化に伴う宅配サービス事業も成長傾向にあります。
全体として国内の食品市場が縮小傾向にある中、海外市場に活路を見出そうと海外進出を積極的に進める企業も増加しています。
こうした点から、今後の食品業界では、安定した価格や供給量による商品提供や「安全性・信頼性」の回復、これまでになかった新たなマーケットの拡充などがキーとなりそうです。

乳酸菌・乳飲料業界の業績推移

食品セグメントの事業別業績は発酵デイリーの「ブルガリアヨーグルト」が前年急成長した市場の反動で前年割れ。プロバイオティクス、牛乳類は前年並みとなったが全体では減収。利益は各種費用の効率化が寄与し増益となった。加工食品はバター・マーガリンが伸長。アイスは「エッセルスーパーカップＳｗｅｅｔ’ｓ」シリーズが好調も取引制度変更等も影響し減収減益。
菓子はガムの大幅減収や「カール」の販売エリア縮小が減収要因となったが、「チョコレート効果」「ザ・チョコレート」の伸長効果や原材料費、販促費、物流費の減少で増益を確保。
栄養は「メイバランスＭｉｎｉカップ」のフレーバー追加等が寄与し増収増益。海外は輸出事業で粉ミルクが台湾、パキスタン、ベトナム向けで好調に推移した。海外子会社は米国と中国の売上拡大により増収増益だった。
参考：http://f-weeklyweb.com/top-news20180521/

円安による原材料費の高騰・消費税率の増加・少子高齢化により厳しい展開

円安による輸入原材料の価格上昇やTPPなど商品価格にダイレクトに影響を及ぼす要因が重なり、食品の相次ぐ値上げが発表されています。
これらに加えて長引く不況、消費税率の増加などによる消費者の購買意欲の低下や、少子高齢化により食品需要減退、食の安全性に対する不信感なども加わり食品業界全体が逆風にさらされている今日、乳製品業界も例に漏れず、輸入飼料や、砂糖・チョコレートなどの原材料高騰、電気代の値上げや慢性的な生産者不足により生乳の生産量が低下し、取引価格が高騰するなど、国内外における様々な要因から、価格上昇傾向にあります。
消費者側の購買傾向にも変化が表れ始め、高価格・高品質を求める一方で日常的な食料品にはより価格志向が高まる、いわゆる二極分化が進んでおり、代表的な日用食品である乳飲料・製品市場は、そういった変化への対応を余儀なくされています。

明治グループへOB訪問に行く前に準備すべき3つの項目

明治グループについて深く知るために、まずは明治グループの経営理念を確認しましょう。そこから明治グループの求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

数ある食品会社の中で、なぜ株式会社明治なのか？

明治グループの企業理念は、以下の通り。
「私たちの使命は、「おいしさ・楽しさ」の世界を拡げ、「健康・安心」への期待に応えてゆくこと。私たちの願いは、「お客様の気持ちに寄り添い」、日々の「生活充実」に貢献すること。私たち明治グループは「食と健康」のプロフェッショナルとして、常に一歩先を行く価値を作り続けます。』
以上のような企業理念を理解した上で明治グループに自分の存在意義を見出すことができたら、早速企業説明会やエントリーシートを書き、OB/OG訪問をして明治グループに対してアピールしていきましょう。
参考：https://iroots-search.jp/12359

明治グループへのアピール方針

企業理念では、おいしさと楽しさを探究し続け、食品を通じて生活充実に貢献するとともに、常に消費者の立場に立ち、高い意識を持って健康と安全の提供を実現する「食と健康のプロフェッショナル」として自らをブランディングし、採用する人材は『新たな価値創造に挑戦する』人となっています。
そして、その源となるのは『ひとりひとりの情熱と、自ら設定した高い目標に挑戦すること』とも言及していることから、「行動力とチャレンジ精神溢れるエネルギッシュな人材」「新たな価値創造に果敢に挑戦するバイタリティ」が求められていると言えます。
また、「すべてはお客さまの生活充実のためにある」という社会貢献意識の強さも、次世代の食品業界を担う存在となるにあたって、欠かせないポイントと捉えられています。
参考：https://iroots-search.jp/12359

明治グループの強み

震災や不況の影響などから消費全体が冷え込み、ここ数年の食品業界全体の業績は低迷気味ですが、そんな中でも明治グループが収益増を維持しているのは、やはり各事業でナンバーワンシェアを誇る人気商品を多数有しているからでしょう。
誰でも一度は食べたことがある、日本人なら誰でも知っているような人気商品・ロングセラーを生み出し続けている企業だからこそ、市場や経済動向に振り回されることなく、安定したファンを獲得し続けていると言えます。
そういった継続性が企業における経営体力そのものを表していると同時に、大胆な組織改編によってグループ全体の基礎体力を強化し、さらなる変革や前進に「挑戦する」能動的な経営姿勢も明治グループの強みと言えるでしょう。
常に業界を牽引するリーディングカンパニーで「あり続ける」ことによって、数多くのヒット商品を生み出す技術力を培い、その技術力により世に送り出された商品が私たちにもたらす日常生活の「充実」が、商品の売り上げとしてフィードバックされる、という、まさに明治グループが掲げる経営理念が体現された結果なのではないでしょうか。
参考：https://iroots-search.jp/12359

OB/OGへの質問を準備

面接での質問は限られた時間の中でする質問ですから、内容をよく吟味して聞くようにしてください。

競合他社に対する強みに関する質問

-沢山の有名ロングセラー商品を抱えている御社の強みはなんですか？
-御社のサービス・製品が競合他社と比較して優れているところはどこですか？

明治グループは、株式会社明治の頃からのベストセラー商品を沢山抱えています。会社の強みは社員の強みでもあります。会社の強みとして答えを押し出せるOB/OG社員が会社訪問の相手だったら、会社に誇りを持って仕事をしている、優良会社であると思っていいでしょう。

社内教育制度に関する質問

-研修を受ける前と後とでは仕事に対する取り組みや姿勢はどのように変わりましたか？
-サイトを見て研修や実習が多いという印象を受けたのですが、ご自身のスキルアップやキャリアアップにどのくらい伸びたと感じましたか？

この答えは実際に聞いて見ないとわからないのですが、研修や実習が多いのは社員の教育に力を入れているということなので、OB/OGの方から雰囲気や回答をよく聞いて会社に対する認識を新たにして就活に臨んでください。

明治グループの理念と将来展望に関する質問

-食と健康という理念で具体的には世の中にどういった影響を与えているとお考えですか？
-食と健康でこれからの明治グループの将来的な新しい取り組みとして、目標としている分野やアプローチが何かあればお聞かせください。

これらの質問で、答えをいただいたら「それはなぜかとお考えですか？」とさらに質問していくといいでしょう。回答を掘り下げていくのもOB/OGからは関心が高いと受け止められるはずです。