三井住友海上へOB訪問に行く前に｜事業内容の理解を深めよう

メガ損保の一角を担う三井住友海上

三井住友海上火災保険株式会社（以下三井住友海上）の前身の会社は、1893年に大阪で創業しました。その後、時代の移り変わりや金融再編の流れを汲むかたちで、合併や譲渡、経営統合などを重ね、現在はMS&ADインシュアランスグループ傘下の完全子会社となっています。
日本の損害保険業界を目指すのであれば、「メガ損保」と呼ばれるメインプレーヤーの動向を押さえておく必要があります。東京海上日動火災、損保ジャパン日本興亜、そして三井住友海上です。日本における損害保険の収入保険料の9割以上は、この「メガ損保」3社によるものとなっています。
三井住友海上は、2010年に「あいおいニッセイ同和損保」と経営統合したことで、グループ全体では業界2位、三井住友海上単体でも業界3位の収益を誇り、メガ損保としての地位を盤石のものとしています。海外事業にも積極的で、都市部の法人契約に対し強みを持つと評されてもいます。事業内容に関して詳細をチェックしていきましょう。

企業概要

三井住友海上は、保険・金融サービス事業によって安心と安全を提供し、活力ある社会の発展を支えることを経営理念としています。
また、「お客さま第一業務運営」を掲げ、問い合わせ、相談、要望、苦情など、三井住友海上に寄せられるカスタマーの声に対し、全社員が、迅速、適切、真摯に対応することを基本姿勢として定めており、損害保険への加入検討時から事故や災害発生時、保険金請求に至るまでの手厚いフォローに取り組んでいます。
長い歴史を築いてきた三井住友海上だからこそ、世界水準の成長と企業価値を実現しながら、顧客に寄り添う姿勢を第一としてきたのだと思います。沿革や背景も含めた企業理解を深め、経営理念や行動指針の意味を考えていきましょう。

事業内容

三井住友海上の主要事業は「損害保険業」です。確定拠出年金の運営管理業務や自動車損害賠償保障事業委託業務などもありますが、損害保険業に付随する業務であると捉えることができます。
そのため、ここでは損害保険業を運営する各部門について詳しくみていきましょう。各部門の連携などもイメージすることで、OBと有意義な対話ができるよう、備えておきましょう。

営業
三井住友海上の営業部門は大きく4つに分かれています。
企画営業：メーカー、商社、建設、鉄道、航空、情報通信、金融機関など各産業の大企業を担当。大企業におけるリスクを分析し、オーダーメイド型の保険プログラムや、事故を未然に防ぐ防災・減災などの最適なソリューションを提案します。
リテール営業：特定の地域に所在する企業や個人を担当。顧客に対し、代理店と協力して最適な保険プログラムなどを提供します。代理店への経営指導や新たな代理店の開拓などの役割も担っています。また、自治体との業務提携を推進し、地方創生にも取り組んでいるそうです。
自動車営業：自動車販売会社やリース会社を代理店としてメインに担当。自動車所有者を顧客とし、保険商品や事故削減のソリューションを提供します。損害保険業界における収益の要である、自動車関連のサービスの販売を支える部門です。
マリン営業：商社や海運、物流会社を担当。貿易、物流、船舶、海洋エネルギー開発に関わるリスクを調査分析し、各国のリスク情報や保険マーケットの動向などの情報を収集。オーダーメイド型の保険プログラムと防災・減災のソリューションを提供します。

損害サポート
損害サポート部門は3つに分かれています。
自動車損害サポート：顧客が自動車事故にあった際、保険金の支払いなど事故の解決に向けたフローを担当。弁護士や医師などの専門家と連携し、迅速かつ円満な解決に向けたサービスを提供します。また、豊富なデータの分析・活用により、営業部門と連携し事故削減のソリューションも提供。
火災新種損害サポート：自動車保険と海上保険以外の保険種目について事故対応を担当。火災、地震、賠償責任など、その種類は100以上。大規模災害発生時においても、迅速かつ丁寧な保険金支払いなどを心がけ、被災地区の復興に貢献しています。
海損：貿易、物流、船舶、海洋エネルギー開発に関わる事故を担当。保険金のお支払い対応および国際物流のトラブルを未然に回避するリスクマネジメントも行います。

その他の部門
営業・損害サポート以外にも、三井住友海上にはさまざまな部門があり、主要事業である損害保険業の発展を支えています。そのため、文理問わず活躍できる土壌があります。
商品企画：時代や社会の変化に伴い変化するリスクを調査・分析し、顧客のニーズに応える新商品の開発を担当。サイバーリスク、自動運転、仮想通貨、ロボット、再生医療など新技術の普及に沿った商品開発は損害保険会社の可能性を広げるとして、注目されています。
金融サービス：資産運用を行う財務企画部、企業への投資を行う投資部のほか、デリバティブという金融手法を使ったリスクマネジメント手法の開発と推進を行う金融ソリューション部などがあり、安定的な保険金支払いを実現するべく、より大きな収益確保に努めています。
国際業務：海外事業全般に関する戦略・施策の企画を行い、既存海外事業の拡大、M&Aを通じたマーケット開拓、オペレーションなどを担当。営業部門と連携し、日系企業の海外事業展開のサポートも行っています。
システム：顧客および代理店向けシステムや社内向けシステムの企画・構築だけではなく、中長期的なICT戦略の立案、海外システムの管理・構築やシステム運用ルールの策定などを行っています。
コーポレート：経営企画部、企業品質管理部、人事部、経理部、広報部など、会社全体の運営を担当。それぞれの部門および社員が活躍できるよう、三井住友海上の経営を支えています。

過去3年間の売上/利益推移

三井住友海上はMS&ADインシュアランスグループホールディングスの完全子会社となっています。そのため、MS&Dインシュアランスグループホールディングスの過去5年間の売上と利益推移をみていきましょう。データは下記のサイトを参照し、経常利益率については計算した後、端数を切り捨てしています。

【参照リンク：https://www.ms-ad-hd.com/ja/ir/library/earnings.html】

次年度の戦略

三井住友海上は、2021年度までの中期経営企画のなかで、「世界トップ水準の保険・金融グループ」の実現のため、世界の大手損害保険会社を意識した事業規模・資本効率・健全性の数値目標を達成することを挙げています。それを踏まえ、以下のような会社を目指すとしています。

1.事業活動を通じて社会に価値を提供し、持続的に成長する会社であること。
2.デジタル技術や最新の知見を活用して、商品開発力、マーケティング力、損害サポート力などで競争優位性を持つ会社であること。
3.アジアトップの保険・金融グループとして広く認知されるとともに、他の主要な市場でも存在感のあるポジションを確保し、グローバルブランドとして評価される会社であること。
4.すべての社員がプロフェッショナリズムを発揮しながら、いきいきと働いている会社であること。
以上から、新しい保険商品の提供およびビジネススタイルの開拓、アジアでの飛躍および海外市場における存在感の拡充を目指していることが読み取れます。

2018年の三井住友海上に関するトピックス

2018年の三井住友海上に関するニュースをチェックしていきます。最新の話題から本業に関する部分はもちろん、会社の姿勢を読み解くことで、社員としてどういった人物像が求められているのか、イメージしやすくなります。また、記事になったトピックスはOBとの会話のきっかけにもなりますので、メディアに目を通す習慣を身につけましょう。

プラスチック製カップ＆ストロー、社員食堂で廃止

三井住友海上では、社員食堂での使い捨てのプラスチック製カップとストローの使用を廃止。まずは、東京都内と千葉県内にある四つのビルの社員食堂で紙製へ切り替えをすすめ、順次、国内の全ての社員食堂へ広げていきます。この活動により、年間9万6千本のプラ製ストローの削減につながる見込みとなっています。
プラごみによる海洋汚染は世界的に問題視されており、外食産業を中心にプラ製ストロー等を使用しない方針が相次いで示されています。三井住友海上のように、本業で扱わない企業も自主的に対策を始めることで、「脱・使い捨てプラ」の裾野が広がっていくでしょう。
事業内容とは直接関連のないニュースですが、CSRの観点からみると非常に興味深いトピックスです。三井住友海上の環境や社会貢献に対する姿勢、企業としての理念や価値観を読み取ることができます。

業界初！認知症運転者による被害を補償する特約を新設

三井住友海上は、認知症運転者等による交通事故被害者の迅速な救済を図るため、「心神喪失等による事故の被害者救済費用特約」を開発、2019年1月から提供を開始。グループ会社のあいおいニッセイ同和損保でも同時期に提供が始まります。
この特約は、運転者が認知症などによる責任無能力者で損害賠償責任を負わず、その責任無能力者の監督義務者が不在または監督義務者の責任が認められない場合、被害者を被保険者として、運転者が支払うべき損害賠償金を特約により支払うというもの。
業界初の試みであり、新設する特約によって、運転者の責任能力の有無やその家族の監督責任などの事実確認の調査の結果を待つことなく、迅速に被害者救済を図ることができます。
高齢者による交通事故の割合は増加傾向にあり、認知症などにより運転者の責任能力の有無が争われるケースや、運転者家族が監督義務者として賠償責任を問われるケースも生じています。こうした際、現行の自動車保険では被害者を救済できない場合があり、また、救済可能である場合も賠償責任の有無を確認する調査に一定の時間を要すため、被害者にかかる精神的負担が大きいのです。今後は、「心神喪失等による事故の被害者救済費用特約」により、責任無能力者による事故の結果、救済できない被害者を生むことを防ぐことができると考えられます。

ドライブレコーダー活用！新自動車保険発売へ

三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保は、ドライブレコーダーを活用し安全運転をサポートする新しい自動車保険の販売を、2019年1月以降始期契約から開始します。
これまでも、スマートフォン専用アプリと専用車載器を使った安全運転支援型の自動車保険の取り扱いはありました。新自動車保険では、JVCケンウッドの通信型ドライブレコーダーおよび最新のテレマティクス技術を活用することで、対応の迅速化を進める狙いがあります。
新しいシステムでは、事故が発生した際、衝撃を検知したドライブレコーダーから、録画映像を自動的に保険会社へ送信。三井住友海上は、送信された録画映像から事故状況を的確に把握し、状況を踏まえた効果的なアドバイスを実施することで、迅速な解決を図るとしています。
そのため、事故対応をサポートする「事故緊急自動通報サービス」もバージョンアップ。事故発生時には、専任オペレータがドライバーに安否確認の電話連絡を行うほか、自動送信された映像から初期対応のアドバイスやレッカー・救急車の手配も実施。
さらに、前方衝突や車線逸脱等の危険運転を認識した場合にはアラートを発信するなど、ドライバーの安全運転をサポートしていく予定です。

損害保険業界の動向

損害保険業界において、収益の核となる商品は自動車関連のサービスです。自動車保険が全体の約50%、自動車賠償責任保険が約10%と自動車関連だけで全体の6割近くを占めます。
自動車を運転するということは、事故の加害者にも被害者にもなる可能性があり、また、事故の規模や状況というのもあらかじめ想定できるものではありません。予測不能なリスクに対応するため、自動車の所有者は自動車保険に加入しなくてはならず、損害保険各社は自動車関連サービスの充実に努めています。
しかし、日本における若者の自動車離れは深刻化しており、高齢化および人口減少傾向ということもあって、国内の自動車需要は下がり続けています。自動車保険についても同様の傾向を辿る可能性は高く、また、自然災害の多い日本では火災保険や地震保険の需要は高いものの、大規模災害が続けば保険金請求の集中によって経営が圧迫されかねません。
こうした国内市場への危機感によって、損害保険各社は海外市場の開拓に積極的に乗り出しています。メガ損保による海外企業の大型買収が相次ぎ、海外進出の足掛かりを得るとともに専門性や収入源の多角化を図ろうとしている様子がうかがえます。買収後の数年間は、各社ともグローバル展開を成功に導くための基盤づくりに費やすことになるでしょう。

損害保険業界の業績推移

損害保険業界は2007年の金融危機の際、大きな影響を受け業績が急落しました。翌年度の決算時には最終赤字を計上した企業も多数あり、苦しい時期であったことが推察できます。
その後、株価の値上がりおよびアベノミクスの施策、消費増税前の駆け込み需要などを背景に、収益の半分以上を占める自動車関連サービスの収益が回復。同時に、損害保険業界全体で自動車保険の値上げや等級制度の導入などに取り組んだ結果、収益環境が改善していき、さらに業績を引き上げることになりました。
2015年には損害保険業界としての過去最高益を記録。現在、損害保険業界は堅調に推移しており、三井住友海上を含むメガ損保3社は売上高の更新が続いています。

業績上昇傾向の維持が課題

メガ損保各社とも業績は堅調ですが、利益拡大の要因のひとつとなった「自動車保険の値上げ」と「等級制度の導入」は、やりつくした印象があります。自動車保険に関しては新たなサービスによる付加価値を持った保険を提示していかなければなりません。
今後、自動運転装置の精度が向上し、新たな安全システムが自動車には搭載されていくでしょう。結果、事故率が低下することで保険金請求は減少し、保険引受利益の増加につながると見込まれています。利益率を向上させるためにも、「次世代の自動車」の在り方に即した保険商品の開発が急務となっています。
また、海外市場とどのように向き合っていくかということも、損害保険業界の業績維持および伸長のカギともいえます。海外企業の買収により、これまでにない商品のラインアップが可能となりました。
すでに需要が見込まれており、収益の要となりそうな法人向けのサイバーテロに備える保険や、選手の怪我や新規戦力獲得に備えるプロスポーツチーム向けの保険、民間企業の人工衛星打ち上げの際のリスクに備える宇宙保険など、損害保険の可能性を感じさせるものです。損害保険業界全体での売上高更新のためにも、新たなビジネスモデルの展開が期待されます。

三井住友海上へOB訪問に行く前に準備すべき3つの項目

ここ数年、売上規模が右肩上がりの損害保険業界。海外企業の大型買収なども相次ぎ、三井住友海上においても国内向け事業のみならず、グローバル事業という新たなフィールドで躍進するための動きが活発化しています。
OB訪問を通して、これからの三井住友海上を担う社員像をしっかりと掴んできましょう。他の損害保険企業とは異なる傾向を探ることで、アピールすべき点がみえてくるはずです。

グローバル展開の方向性

三井住友海上が海外事業に積極的であることは、理解できているかと思います。マレーシアやインドネシアなど東南アジア諸国やイギリスなど幅広く事業を拡大しており、2011年に発生したタイの大洪水の際には深刻な被害から立ち直ろうとする日本企業と現地の人々を、損害保険会社の立場から懸命に支えたといいます。
三井住友海上は、ASEAN10カ国すべてに拠点をもつ世界唯一の損害保険グループ。そういった側面からも、これからの三井住友海上が国際的なフィールドで目指す姿勢を理解しておきましょう。

新技術と時代のニーズ

自動車の役割・存在というものは、世代間によって大きな差があり、自動車保険に求めるものも時代とともに移り変わっていきます。車の自動運転技術が向上すれば、さらなる人と車との関係に変化が生じ、損害保険会社の利益構成比にも影響を与えることになるでしょう。
そして、損害保険が必要とされる場面や状況も自動車事故や自然災害ばかりではなく、複雑化しています。例えば、インターネットの普及によってもたらされたリスクの回避および保証は、法人・個人問わず需要があります。
その他にも、技術革新や地球環境の変化、文化の発展によって、損害保険商品を提供できる可能性のあるケースを想像してみてください。

キャリア形成のイメージ

「損害保険業」に注力している三井住友海上では、専門性と責任感および働きがいを豊かに育てるため、人材育成に力をいれています。
公式サイトでは人材の「材」の字を財宝の「財」を使用し、社員こそ会社の宝であるとアピール。全体研修の種類が充実しているだけでなく、職場でのOJT、自己啓発支援、グローバル人材育成と、さまざまなアプローチで社員のキャリア形成を後押ししています。
自分のキャリアを想像するためにも、採用サイトに掲載されている社員インタビューにできるだけ目を通しましょう。希望職種が決まっている人も、なるべく多くの部署および職種のインタビューを読むことをおすすめします。

OB/OGへの質問を準備

三井住友海上の社風として、生真面目ながらも堅苦しくはなく、自由な雰囲気があるといわれています。これは、120年企業ならではの安定した基盤と経営に加え、さらなる躍進を目指すメガ損保としての姿勢が現れているのかもしれません。
OB訪問をする際は、限られた時間を有意義なものにするため、知りたいことの優先順位を整理しておきましょう。インターンや面接時に活かすことのできる貴重な情報を引き出し、三井住友海上の社員として必要な資質を現役社員から感じ取ってください。

自動車保険の新たな試みについて

-自動車保険は今後どのようになっていきますか？
-将来的にも損保にとって自動車保険の役割は大きいと思いますか？

三井住友海上では、すでに自動車保険に関する新たな特約などを2019年にリリースすることを発表しています。OB側からすると自社の新しい商品の話題はうれしいもの。自動車保険は主要商品のひとつですので、調べていきましょう。

海外で働くことについて

-国際業務に携わるために、どのような知識や経験、心構えが必要ですか？
-今後も海外企業の買収や業務提携などの協力関係は推進していきますか？
-アジア・イギリス以外に検討している海外市場はあるのでしょうか？

三井住友海上には外国籍の社員も多く、国内の事業所においてもグローバル化が進んでいます。また、海外企業の買収にともない、国際的なフィールドで活躍する人材を求めてもいます。語学力や海外での経験、国際情勢に関する知識などを活かした業務を、将来的に希望したい人は積極的に質問してみましょう。

OJTの雰囲気やキャリアアップについて

-入社後、最も面白いと感じた研修を教えてください。
-役に立つ資格、取得を目指した方がよい資格などキャリアアップに役立つ資格を教えてください。
-ブラザーシスター制度とはどういうものですか？先輩社員とよい関係を構築できますか？

働いたときの自分の姿をイメージすることはとても大切。入社後の働き方・キャリアの積み重ね方などは、最も気になることのひとつだと思います。三井住友海上では「ブラザーシスター制度」を導入しており、新入社員には育成担当者がつきます。ほかにも特色のある人材育成を行っているので、ぜひ質問してみましょう。

三井住友海上と損害保険の未来

三井住友海上は、長い時間をかけて日本国内で築いてきた信頼と経営基盤があります。損害保険業界はメガ損保を中心に成長傾向にあり、海外市場で躍進することができれば、三井住友海上の収益はさらに拡大していくでしょう。同時に損害保険会社には、時代を読み、新たなビジネスモデルを開拓するチャレンジ精神が求められるようにもなってきました。
OB訪問を通して、「これまで」と「これから」の損害保険の在り方を考えてみてください。そして、三井住友海上が目指している企業価値や働く人間の資質として重要視されるものを、現役社員との対話から感じ取るように努めましょう。きっと、内定につながるヒントを得ることができます。