東京電力のOB訪問のポイント｜事業内容や業界を知り、深い質問を

電気で人々の生活を支える東京電力とは

東京電力への就活を検討している人も多いはずです。しかし、内定を得るのは簡単ではありません。内定を得たいなら情報収集をきちんと行う必要があります。一環として東京電力のHPをチェックすることがあげられますが、それだけでは不十分です。
企業研究を深める情報収集をしたいなら、OB訪問をしましょう。ただ、OB訪問も準備をしなければ十分な成果を得られないのです。OB訪問で押さえたい準備や質問のポイントをチェックしてください。

企業概要

東京電力が創立されたのは、1951年5月1日です。1953年に、火力発電の運転がスタートしました。東京電力ホールディングス株式会社へ商号が変わったのは2016年です。
東京電力は、首都圏の電気を担っています。その規模はイタリア一国に匹敵します。東京電力は持株会社として東京ホールディングス株式会社があります。
燃料・火力発電事業会社の、フュエル＆パワー、一般送配電事業会社のパワーグリッド、小売電気事業会社のエナジーパートナーという3つの事業会社に分けらることができるのです。

事業内容

OB訪問をするなら、事業内容を理解しておくことは鉄則です。事業内容も理解していなければ、OB訪問をしても浅い情報しか得られない可能性があります。内定を得るには、OB訪問で深い情報を得ましょう。

フュエル＆パワー

フュエル＆パワーでは、火力や燃料を取り扱っています。火力発電設備の建設、運転、メンテナンスを行なっていて、設備の状態を監視してトラブルがあれば、すぐに復旧対策を行う業務です。
発電部門では、電力需給に対応した給電指令により、発電設備の運転や設備のチェックを行います。また、保修部門では定期点検を行い、機器の分解や点検を行っています。また、海外事業への参画も行っている部門です。
発電所関連の業務では、東日本大震災が大きな転換期となりました。2018年現在、東京電力では、火力発電所による発電が9割を占めるようになっています。また、燃料費を減らすための取り組みが行われているのです。他にも、発電設備の経済的な効率化のための最経済運用部 運用センターが2014年に設立されています。

燃料
資源の獲得に関して、世界的に競争となっています。これは従来の石油燃料が枯渇していることも影響しているでしょう。東京電力では、十分に世界と競争できるだけの企業が必要です。その一環として、2015年、中部電力と共に株式会社JERAを設立しています。
また、2016年7月には中部電力の燃料事業が統合しました。また、燃料費の決済や会計整理を厳正に実施すること、さらに、燃料輸送船の安全性や配船管理や荷役の業務を行っています。

パワーグリッド

電気の送配電に関する事業です。東京電力の送配電に関しては、世界でもトップクラスの品質となっており、低コストへの取り組みにも力を入れています。

架空送電や地中送電
発電所で作った電気を必要な場所へ送る業務です。電気を送るためには、送電書や変電所なども重要です。この電気の道の保守、点検を行っています。架空送電線は、約44,700基です。
このような各送電線網の保守、点検のために新しい技術の開発から導入を積極的に行っています。また、地中送電線を作り、保守業務も行います。すでに東京23区内は9割以上が地中に埋め込まれました。

変電や配電
変電部門は、変電所の建設や運転、保守や工事業務を行っています。すでにある変電所は、高度成長期に配置されたものが多いです。そのような問題に対し、技術と機能を習得して、点検、巡視、診断を行います。また、使用環境や劣化をチェックし、問題があるなら修理や設備更新を行います。
配電に関しては、安全、効率、品質を軸にした設計や工事や、配電の保守メンテナンスを行います。一般的な電柱をイメージすればよいでしょう。また、雷や地震などの災害で停電した時の復旧工事やスマートグリッドの構築、運用も行っています。

系統運用や電子通信
系統運用部門では、電気の使用量と発電量のバランスを注視し、コントロールする業務です。電気が流れる量や力は変化します。ネットワークシステムを監視して、発電機、変圧器、送電線の設備運転を担います。また、停止の指示、操作に関しても24時間体制で行います。
電子通信部門では、通信ネットワークの構築と維持運用を担います。通信ネットワークの設備形成に関しての計画業務、通信設備の開発業務、新設や取替などの工事業務、保修や故障の復旧を行います。

用地やパワーグリッドサービス
電気を通すためには、電力設備を設置する必要があります。そのためには土地が必要です。その土地を持っている人の理解がなければ、設置することができません。送電鉄塔や、変電所の設備を作る際、設備の設置承諾二冠知る業務などを行っています。
パワーグリッドサービスは顧客の要望を聞いてサービスを提供します。引越し時のアンペアブレーカーの取替、建物の新築、設備の増強に関する申込み、電気料金の計算や請求業務を行っています。

エナジーパートナー

エナジーパートナーでは、電気の小売事業や、ガス事業などを取り扱っています。

法人営業や家庭向け営業
法人営業ではビルや、工事、オフィス、病院などに対応して営業を行います。エネルギーコストを減らす、環境対策などの課題を、エネルギー利用の観点からサービスの提案を行います。
また、設計事務所、建設会社と一緒になり、大規模施設や、街づくりのプロジェクトにも関係してきます。家庭向けは効率的なエネルギー利用という観点から、商品やサービスの提案を行います。

商品開発やオペレーション
電力会社は、インフラ企業です。その目的は、顧客の生活やビジネスを豊かにするためのサービスの提供です。商品開発では、インフラに関するアイディアの立案から、テスト、商品化を一貫して行います。
オペレーションでは、顧客からの問い合わせ対応、契約の申し込み受付、電気屋ガス料金の計算や管理に関することまで、顧客対応を行います。

電力取引やガス販売
電力取引では、商材となる電気の仕入れを行います。発電業者との電力購入協議や、卸電力取引所での開発によって電気調達をしています。他にも需要運用の業務もあり調達した電気を届けています。また、卸電力取引所で、電気のトレーディングを行い、電気を安く調達して余力があれば取引所で販売を行います。

ホールディングス
ホールディングスでは電力水力発電、さらに企画、グループ事業管理や広報を担います。さらに総務や法務、研究や、国際関係の業務に取り組んでいます。

原子力・水力発電
原子力発電に関して、福島第一原子力発電所における教訓により、安全対策を検討し実施しています。同時に、事故を想定した訓練を自治体と共に行います。他にも福島第一原子力発電所に関する廃炉作業、原子燃料サイクル全般に係る業務を行っています。
また、大規模、小規模な水力発電を164カ所持っています。この水力発電所の監視などを行います。また、機械設備などの保守や運用を行っています。

企画グループ事業管理
企画グループでは、経営方針の立案、電力システムの改革や地球温暖化制作など、エネルギーや電子事業制度全般の調査や分析を担っています。また、事業に関する評価や管理、コスト削減の推進や、リスクマネジメント、内部統制の総轄管理を行っている部門です。

広報
広報は記者会見や取材まで、メディア対応を一挙に引き受けます。ホームページの制作、運用、ソーシャルネットワークサービスにより積極的なコミュニケーションを図っています。また、取り組みや事業への解説を伝える業務です。

総務・法務
法律相談や訴訟に関すること、国内、海外プロジェクトでの契約書や法的審査や調査を行います。総務は社員教育や研修、機関投資家に向けての決算説明会を行います。他にも、2020年の東京オリンピックパラリンピックに向けた電気の安定供給の準備や、関係機関の調節窓口も総務の業務です。

国際
中部電力との合併会社、JERAが中心の部門です。海外送配電、新事業領域への投資を行います。海外コンサルテイングでも、電力供給や電力政策のコンサルティングを行います。また、海外の電気事業調査、分析、海外からの来訪者の対応、海外赴任社のサポートなどが主な業務です。

研究所
経営技術戦略研究所では、東京電力の事業戦略を行うための活動を担っています。エンジニアリングの支援、経営への提言などの業務です。
他にも電気事業の効率、コストダウン、新サービスの提供などさまざまなことへのソリューション提供を行っています。スマートグリッドから電気自動車、電力貯蔵の技術に関する国家プロジェクトにも関わっているのです。

立地地域・土木・建築

その他の活動として、立地地域、土木、建築業務があります。この業務は東京電力のすべてに関わっています。立地地域部で行うのは、原子力発電所の立地地域で生じる課題への対応や理解活動があります。
土木部門は、電力設備に関する土木構造物の建設や保守運営を実施。建築では、発電設備から、流通設備に関する建物を取り扱います。企画や計画や設計、工事監理や維持管理まで、ありとあらゆる設備に関連した業務です。

過去3年間の売上/利益推移

これからは東京電力ホールディングスの、過去3年間の売上と利益推移をみていきます。データは下記のサイトを参照しましたが、営業利益率は計算した後で、端数を切り捨てしています。

【参考：https://finance.yahoo.co.jp/】
売上高を見ると、2012年では5兆3494億円となり、2016年まで堅調に増加しています。ただ、2017年には5兆3577億円と減少しました。また、2016年には東京電力から、東京ホールディングス株式会社へ商号を変えカンパニー制へ移行しています。
燃料火力は、東京電力カフュエル＆パワー、送配電は東京電力パワーグリッド、小売電気事業は東京電力エナジーパートナーというそれぞれの株式会社に承継されました。 この背景には、自発的な収益拡大や、電力システム改革への対応と共に競争力を高めるものがあります。カンパニー制になったことから、権限も委譲され経営判断のスピーディー化が期待されました。

次年度の戦略

東京電力グループ全体としての事業運営の基本方針で、新しい電気事業モデルへの移行が示されています。
基本情報

旧来の姿へ回帰することなく、新たな電気事業モデルへ
- 経営監視体制の整備と移管ステップ
- 事故責任の貫徹と経営合理化による競争力強化
- グループ全体で福島復興に取り組む
- 福島第一原子力発電所の廃炉推進
- 原子力安全改革の実行
- 経営合理化・社風改革

事業運営の基本方針より引用
東京電力ホールディングスの事業戦略より引用

大きく掲げられているのは、責任と競争の両立です。責任という面では、東日本大震災における原発事故が大きく関係しています。福島の復興に関する責任を中心に、事業運営が掲げられているのです。責任に関しては、賠償と、廃炉などの責務への対応があります。
同時に電力の安定供給についても考えられています。例えば2020年度初頭まで、コストの削減、燃料調達規模の拡大や、火力発電に関する燃料費の削減が掲げられています。
また、旧来の電気事業モデルに縛られることなく、競争的な事業展開を進められています。そして2030代の前半までには、年間3,000億円規模の料金を値下げられる原資を生み出すことが目標となっています。

2018年の東京電力に関するトピックス

2018年、東京電力ではどんなことが行われたのかを知っておく必要もあります。そのためには、ニュースをチェックすることが大切です。最新の情報を得て、OB訪問に活用しましょう。

福島第一原発で超巨大地震対策のため防波堤増設の検討

9月14日、福島第一原発で防波堤増設を検討していることを東京電力が発表しました。これは、北海道東部沖の太平洋で想定されている超巨大地震による津波対策の一環です。
原子炉建屋地下には、まだ、汚染水が貯まっている状況です。津波が生じた時、汚染水が増加することへの対策としても、この防波堤増設が検討されています。
2011年6月末、約400メートルの防波堤は設置されています。ただ、今後、起きるかもしれない超巨大地震により、原子炉建屋などがある敷地が浸水する可能性が考えられるからです。そのため防波堤により津波強化が重要という判断で行われる予定です。

福島応援企業ネットワークが福島県産品の風評被害払拭の取り組み

9月7日、東京ホールディングス福島復興本社が事務局を努める「ふくしま応援企業ネットワーク」がフォーラムを開催しました。内容は企業による復興支援のありかたなどです。このネットワークは平成26年に発足しましたが、加盟企業は123社となっています。
福島応援企業ネットワークは、福島県産品の消費拡大への強力がメインです。東日本大震災による福島第一原発の事故による風評被害は未だ根強く残っています。このネットワークに加盟した企業では、社員が県産品を購入したり、社員食堂で積極的に県産食材を活用する取り組みを行っています。

東京電力ホールディングスがいちご狩り施設をスタート

2018年4月29日、東京電力ホールディングス横浜火力発電所の敷地内にいちご狩りができる施設がオープンしました。ただのいちごではありません。東京電力が運営していることで、最新技術が反映された施設となっています。例えばオール電化は、一番の特徴といえるでしょう。
温湿度調整システムにより、一年を通しいつでもいちご狩りができるようになっています。いちごとチョコレートを使ったお菓子制作の過程を見られる工房、キャンディやクッキーやグッズなどを販売するショップがあります。他にもビュッフェや、オール電化のキッチンスタジオなど、いちごを存分に楽しめる施設もあります。

電力業界の動向

電力業界は、東日本大震災における福島原発の事故の影響により大きな転換期を迎えるといってもよいでしょう。東京電力だけではなく、他の電力会社にもその影響を大きく受けています。OB訪問をする前に、電力業界のことも研究しておきましょう。

電力業界の業績推移

平成17年から20年までは業績は上昇傾向にありました。しかし平成21年に大きく下降しています。そこから徐々にですが平成26年まで業績は上昇しました。しかし平成27年に再び下降しています。これが平成17年から27年にかけての電力業界の流れです。

競争が生まれるなど転換期を迎える電力業界

電力会社は東日本大震災時の事故以前と以降では大きく変わったといえるでしょう。原子力発電へのリスクが指摘されてから、原発は停止となっています。そして原子力発電所から火力発電所に変わりました。ただ、火力発電所を動かすためには燃料を購入する必要があります。
燃料費が増加したことで、電力会社の収益力は低下傾向になりました。さらに電力自由化も大きな影響を与えています。東京電力をはじめとした既存の電力会社は、新規参入してくる企業と競争をする必要があります。このような点で、大手電力会社も新しい認識の元、経営をしなければならない時代となっているのです。

東京電力へOB訪問に行く前に準備すべき3つの項目

準備をまったくしなければOB訪問が中途半端になったり、失敗したりするリスクが高まります。マナーへの意識を高めたり、質問リストを作る、洋服を用意するなど、基本的なことはおさえつつ、その他に準備すべきことを紹介します。

企業研究を深め興味のある部門や事業部を明確にしましょう

少し調べたらすぐに分かるような質問は、OB訪問だと避けましょう。企業研究を深めても、分からなかった部分で質問を構築することも大切です。事業内容はもちろんのこと、求めている人材などや採用ページでどんな募集要項が掲げられているのかチェックしておいたほうがよいでしょう。
東京電力の場合、カンパニー制が導入されています。それぞれ、どの事業所のどの部門で仕事をしたいのかをある程度、明確にしておきましょう。

企業研究の結果をノートへまとめておきましょう

企業研究は一日程度ではなかなか深い部分まで知ることはできません。ある程度、時間をかけて企業研究をする必要があります。調べた情報をすべて覚えておくことは困難なのでノートに書き写しておきましょう。
ノートに書き写していれば、見返した時、それまで気づかなかった疑問を見つけることもあります。同時に、OB訪問へ持っていくことで効率良く質問を行えます。

原子力発電のネガティブなことも考えておきましょう

東京電力に関していえば、ネガティブなことについても考えておく必要があります。それは福島第一原発事故のことです。電力会社は、東日本大震災における原発事故の影響で、それまでとは環境が大きく変わっています。もしかしたら、その点でOBだけではなく、面接で聞かれる可能性もあります。
自分でそのことをしっかり考えて、自分なりの答えを考えておいたほうがよいでしょう。OBに原子力発電の今後について見解を聞かれる可能性もあります。絶対ではありませんが、よいことだけではなく悪いことも熟慮すれば、質問が深まるだけではなく、志望動機の本気度を示せます。

OB/OGへの質問を準備

OBやOG訪問をする時、一番重要なのが質問です。OB訪問のメインとなるものなので、しっかり押さえておきましょう。では、OB訪問ではどんな質問をすればよいのでしょうか。OBやOGから深い情報を引き出すためのポイントを押さえる必要があります。

マッチング度をはかれる質問　

東京電力で長期的に働けるかどうかは、相性も重視しなければなりません。マッチング度を図れるような質問を考えましょう。

- 東京電力に入社してよかったと思ったことや、つらいと感じたことがあれば教えてください

社会で働ければよいことも悪いこともあります。東京電力でしかない、よいこと悪いことを入社前に知っておくことは大切です。実際に入社して体験する可能性が高いからです。自分がイメージしていたよいことや悪いことがOBから出てくる可能性もあります。事前に知っておいて損はないでしょう。

- 東京電力はカンパニー制をとっていますが、それぞれで風土が異なることはあるでしょうか？

東京電力は2016年にホールディングカンパニー制へ移行しています。どの会社に入社しようかと考えている人は、それぞれの風土をチェックしたほうがよいでしょう。各社どのような人がいるのか、同じ企業でも異なる場合があるからです。分かれば自分に合った会社や事業部を選ぶことができるでしょう。

企業研究に役立つ質問

企業研究を深める質問も大切です。将来性だけではなく、自分とのマッチングを図れます。

- ホールディングカンパニー制に変わったことで、大きな変化や、よかったこと、悪かったことなどがあれば教えてください

ホールディングカンパニー制の導入した背景には、市場競争への危機感があります。スピーディな意思決定のためには都合がよかったことも考えられるでしょう。
このホールディングカンパニー制は2016年に導入されたばかりです。そのため3年以上、東京電力の社員だった人は以前のことも知っていたでしょう。何か変化などがあったか知ることで、東京電力のことが深く理解できるのです。

- 電力小売全面自由化になったことで、競争に勝ち抜かなければならないと思います。そのための事業改革も行っていると思うのですが、他社には絶対負けない強みなどはあるでしょうか？

東京電力の将来を考える上で、OBは新しい事業や改革について、どのような感想を持っているか知るのもよいでしょう。同時に、他社には絶対負けないという強みがあるのなら教えてもらったほうがよいです。それは志望動機を考える上でも貴重な情報となるでしょう。

選考に役立つ質問

選考に役立つ質問について、OBに聞いて損はありません。OBは選考に突破した先輩ですから、ポイントを知っているはずです。選考を有利にするためにも、重要な質問となります。

- 火力発電の分野で働きたいと考えています。そのために必要なスキルや、不足していると感じるものはあるでしょうか。

入社時の配属先は、能力や適正を判断されて決まることになります。東京電力である事業や部門に配属されたいのであれば、ふさわしい能力を持っていなければなりません。その点をOBに聞いておいてもよいでしょう。

- 実際に働いていて、どのような人が主に活躍できると感じるでしょうか？

東京電力が求めている人材は、採用情報からも知ることができます。例えば、夢や希望を持っている人が多い、0から1を生み出せる人、東京電力で働きたい明確な軸や理由を持っている人と採用担当者は語っています。
ただ、実際に活躍できる人をOBはどのように感じているのかは、採用担当者とはまた違った意見が出てくる可能性があります。この点をOBに聞いてもよいでしょう。

東京電力で社会を支えましょう

東京電力を含め、電力会社は大きな転換期を迎えています。その転換期を乗り越えられる人材を東京電力は求めているでしょう。東京電力は、電気というインフラを担っています。
そのインフラ事業に強くやりがいを感じたなら、その想いをOBにぶつけてみましょう。そして足りない何かを探るためにOB訪問でしっかりと企業研究を深めてください。

学生の皆さんのキャリア選択を応援します！

ビズリーチ・キャンパスでは、早期から将来を意識し、キャリア選択に前向きな学生の皆さんを応援します！
対策や企業研究よりも前にやるべきことがある…それは「どんな生き方をしたいか？」を考えること。その方法はネットで検索することでも、内定者の先輩に聞くことでもありません。実際に働く社会人の先輩たちに聞くことです。